Oracleデータベースのライセンスを保有する企業ユーザーは、サポート終了期限、サポートコストの上昇、そして、独自クラウドへの移行など様々な課題に直面しています。Rimini StreetはFoundry社と提携し、ライセンスの様々な制約によって、企業がロードマップの見直しを迫られている要因、今後の課題、およびライセンス戦略についてまとめた調査レポート「Forces Driving the Future of Your Oracle Database Road Map」を公開しました。

 

この調査では、19cのPremier Supportが2024年4月に終了し、オラクルのExtended Supportが2027年に終了するのに伴い、Oracleデータベースのユーザーの悩み、課題、そして取られた行動について調査、報告しています。

 

本ウェビナーでは、これらの調査結果を深堀し、不要なアップグレードを回避しつつOracleデータベース長期活用するための戦略を解説します。

 

【本ウェビナーでお伝えする調査レポートの考察】

  • 企業ユーザーは、現在所有するデータベースのリリースで十分満足している
  • 現在19cまたはそれ以前のリリースを運用しているほとんどの顧客は、将来的に高額なアップグレードを要求され、現在のサポート体制や品質を維持することが困難になる
  • コスト、労力、繰り返されるアップグレードにユーザーは疲れ果てている

以上を踏まえ、将来につながる戦略を考えます。

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講演者

野嵜 功
野嵜 功
サービスソリューションアーキテクト
日本リミニストリート株式会社

IT業界で39年の経験をもち、大手IT企業から行政機関まで、CRM/Oracle DB製品関連で10年以上のプリセールス、デリバリー、コンサルティングなど数多くのプロジェクトを担当

IBM – ソフトウェアエンジニア。オフィス製品開発、Siebel/Oracleを含むCRMソリューションのデリバリー/プリセールスを担当

Salesforce – ITコンサルタント。生保・建設業担当

オリックス生命 – アーキテクト。CRMコンセプト策定、AI導入プロジェクト・リード

日本GE – アーキテクト、リース事業ITロードマップ策定

特許庁 – メインフレームエンジニア、リレーショナルデータベースADABASのDBAを担当